中小企業はデジタル家電にかかわるべきではない


 デジカメや薄型TVなどは、今年の春に売り出されたものが、もう半額になっています。

中小企業が、たった半年で半額になるような商品にかかわっていたら、経営が成り立たないのは明らかです。

 これは、今だけの現象かというと、必ずしもそうではありません。

 商品には、多様な機能を備えた部品を相互に調整しながらすり合わせて成り立つインテグラル型の商品と、部品の独立性が高く端に組み合わせだけで成り立つモジュラー型商品とがあります。

 インテグラル型の商品は、なかなか真似がしにくいという特徴があります。

その分、製造コストがかさみ、価格競争に巻き込まれると、なかなか利益が出ないという欠点もあります。

 これに対して、モジュラー型の商品は、デバイスさえ手に入ればだれにでも出来てしまうという特徴があります。

 だから、モジュラー型の商品は、新商品が世に出ても、それを分解していろいろな人がまねできることになり、販売と同時に価格下落の方向に進んでます。

 デジタル家電は、モジュラー型の商品に属します。

したがって、デジタル家電は、新興国でもある程度作ることができます。

そのために、新商品が出たとたんに価格下落が宿命になります。

 したがって、これからデジタル家電は、いつも価格が下る方向の圧力を受けている商品ということになります。
 このように考えると、半年で半額になってしまうような現在の傾向が一過性ではないことが分かると思います。



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